「建築設備士」2022.3月号の委員会報告に「建築設備の浸水被害報告と浸水対策によるリスク回避」という委員会報告があった。浸水事例7件について、浸水被害状況、復旧方法と復旧期間、復旧時に困ったことの各項に状況説明があり参考になった。ただ、集中豪雨による内水氾濫の浸水事例が類似事例も入れて2つしかなかったのは残念であった。河川の氾濫による浸水は建築設備では防ぎようがないのであるから、事例紹介としては沢山上げても意味ないことと思う。(防水板で防いだ例は1例)

2022.4月号の「設備と管理」誌に連載の「ビルオーナーが管理会社に期待すること」の記事に取扱説明書に関することが述べられていた。

本日1月31日の建築設備フォーラムの設備ニュースに「電気設備の事故情報を一元化」という情報が載った。建築設備フォーラムの読者の方はご覧になっておられるであろうが、一応報告する

専門誌「日経アーキテクチュア」は、数年前に購読は止めているが、2022.1.13日号の特集は「気候変動vs建築」特集であった。
小生の専門に係わるのは集中豪雨である。ここの記者には、廃刊となった「日経ホームビルダー」時代から設備トラブルについてのいろいろな情報を時々提供している。
今回は2019年10月の東日本台風による浸水災害をきっかけに、集合住宅の水害対策が脚光を浴びたという事で小生に取材があった。
昨年11月15日にZOOMで話し合いをした。
集中豪雨時の浸水対策については、大手デベロッパーが基準を見直しているのは結構なことである。
今日日経アーキテクチュアの最新号が、送られてきたので概要を述べた。
建築物の防水対策についてはセミナーでも話しているが、この機会にこのホームページに掲載する。

『OECDが加盟国各国の大学などの高等教育機関の入学者に占める女性の割合を調べた所、日本は平均を大きく下回り、「自然科学・数学・統計学」の分野で27%、(OECD平均52%)「工学・製造・建築」で16%(OECD平均26%)と、比較可能な36か国でいずれも最下位であった』

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